６月１４日に発生した岩手・宮城内陸地震。被害は山間部に集中したため、孤立した被災者の安否確認や救助に手間取った。調査のため発生から２日後に一関市に入った湯瀬先生も、大規模な通行止めで迂回を重ねながら目的地に向かった。
今回の地震では、緊急地震速報が発表された。被災地区では、家庭用端末の普及率は低く、テレビやラジオで緊急地震速報の情報を知った人がほとんどだった。震源地に近いところでは、速報から揺れまでの時間が短いため、何か行動を起こすことは難しかったようだ。また、テレビのニュースで「緊急地震速報が発表された」との内容が当時の画面と合わせて報道されると、それを緊急地震速報と勘違いして慌てるケースも見られた。
宮城県では、地震発生の前の週が防災週間で、防災への意識が高まっていた。インターネットでの情報公開のスピードは速かったと言えるのではないか。また防災情報システムは災害時だけ使うのではなく、日頃から使い慣れておく必要がある。システムを理解することは勿論、システムを使う人のつながりも重要なのだ。
今回の地震で教訓になったことは、孤立した集落の通信インフラの整備だ。静岡県にも防災無線や衛生携帯電話が配備されているものの、地域によっては数が足りない。災害はいつ来るか分からない。早めの対応が求められる。