静岡市のこちらのお宅は築３７年。耐震診断の結果は、安全基準の１．０を大きく下回る０．３３。東海地震が起きれば、倒壊または大破壊の危険があります。原因は、家を支えるや壁の割合が少ないことでした。壁の内側を見ても、柱と柱の間に筋交いが入っていませんでした。

筋交いのない家は、なぜ地震に弱いのか。「耐震ぶるる」という実験装置で見てみましょう。右は屋根が重く筋交いの無い家。左は軽い屋根で筋交いのある家のモデルです。

揺らすとその差は一目瞭然。筋交いがない家は地震の揺れで大きく歪み、２階や屋根の重さを支えることが出来ないのです。

先程のお宅の耐震工事では、まず、空洞だった壁に新しい柱を立て「筋交い」を入れます。柱や筋交いと基礎や間柱の間は耐震金具で固定。さらに、強度の高い合板を貼り、壁全体で家を支える補強をしました。

こうした工事を家全体に行うことで、０．３３だった耐震診断の結果が安全基準を上回る１．０５まで改善します。工期は、およそ３週間です。

大きな地震で倒壊の恐れがあるのは、１９８１年５月以前の古い建築基準で建てられた築２４年以上の木造住宅です。県内に約６０万棟あると言われています。しかし、今年７月末までに耐震診断を受けた家は、その６．７％のおよそ４万棟。工事をした家は、わずか０．６％と耐震化が進んでいないのが現状です。費用や手間がかかるというのがネックになっていることが多いようです。

確かに、耐震補強をしても、家の見た目や住みやすさは変わりません。それでも「耐震補強工事は安全性を買うもの」だと専門家は言います。

補強工事にかかる平均費用は１１７万円。県の補助金制度で３０万円を充てれば、負担はずいぶんと軽くなります。なにより大切な家族の命を守るためなら、決して高い金額ではないはずです。

耐震補強は、まず、無料の耐震診断から始まり、電話でも申し込みが出来ます。まだ対策をしていないというお宅は、市や町の建築担当窓口に問い合わせて下さい。