新潟県川口町。人口わずか５千人余りの小さな町には、被災直後、数百人ものボランティアが駆けつけました。

川口町のボランティアセンターで受け付けを担当した人は、「被災者ニーズとのマッチングが難しく、ボランティアに来たけど仕事が無い人もいた。」と当時の様子を話します。

何を頼んで良いか分からない。よその土地から来た人には、頼みにくい。そんな被災者からのニーズを吸い上げ、効率良くボランティアを配置する事が、１日も早い復興に重要となります。

被災地でボランティアの受け入れを指揮するのがボランティアコーディネーター。県では、今年から３年間で、新たに９００人のコーディネーターを養成しています。養成講座では、地域ごとにグループを作り、被災時の課題を話し合います。

先日、沼津市で開かれた講座では、「知らない土地にやって来るボランティアの為に、地域の地図が必要。」「地図には、被災地の状況を書き込めるようにしておく必要がある。」などの課題が出されました。

実際に、新潟県中越地震でも「住宅地図」が活躍しました。他にも、ボランティア同士の連絡に欠かせない無線や携帯電話など、必要な物は数多くあります。

ボランティアコーディネーターの養成講座では、事前の準備のほか、過去の被災地の状況や東海地震の対策も学び、ボランティアのリーダーとしての知識を身につけます。

また、リーダーとしての知識を身につけた人たちが、被災時にすぐに連携できるシステム作りも必要になります。

県のボランティアコーディネーター養成講座の今年の募集は終わっていますが、来年も無料で講座が開かれる予定です。こうした知識やノウハウを持った人が各地域にいれば、被災後のスムーズな復興につながります。