４月１１日（火）「ジェネリック医薬品」についてのリポートをお送りしました。

「ジェネリック医薬品」とは、新薬の特許期間が過ぎた後に、他社が製造販売する、同じ成分の薬のこと。先発の薬と比較して５分の１の価格というものもある、安さが特徴です。で、今月から、この「ジェネリック医薬品」が処方されやすいように、制度が変わったのです。国は医療費をなるべく安く抑えたいからです。

医師が書く処方箋において、薬は商品名で書かれます。長く「この症状には、この薬を」と浸透していた、その商品名から、４、５０種類出るジェネリック医薬品のうちの１つの商品名を選んで書き換えていくというのは、なかなか難しかったようで、今月から処方箋に、「後発（ジェネリック）医薬品に変更可」の欄が設けられて、そこに医師の承認サインがあれば、患者と薬局が相談して、同じ効果が期待される、ジェネリック医薬品を処方してもらえるという仕組みになったのです。

薬局では、「どのジェネリック医薬品を、どのくらい仕入れたら良いのか…」と困惑気味だということですが、薬剤師が困惑していて、薬剤師より薬の知識が乏しい患者が、的確なジェネリック医薬品を選び取れるとは、到底思えません。また医師も、制度が変っても、「成分が同じだとしても、私の知らない薬が患者に渡るのに不安を感じる」と話し、いずれもジェネリック医薬品の普及に積極的とは言えません。

最も積極的なのは、当然ながら、ジェネリック医薬品メーカーです。医師・薬剤師がジェネリック医薬品普及をリードする気がないのなら、後発薬メーカーと、患者（つまりは消費者ということになります）が、インターネットなどで情報を共有しながら、「ジェネリック医薬品を処方してくれない、医師と薬局を選ばない」ということによって、普及を促し、日本は欧米のおよそ３分の１という、ジェネリック医薬品のシェアを変えていくことが地道だけれど、有効な道筋ではないかと考えました。